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私の原爆投下に関する見解を御理解下さり光栄に思います。殆どがの者が、短絡的に、原爆投下への反発から核兵器禁止と、思考停止に陥っております。原爆投下に対し、全体の流れを見ると、仕方なかった、災い転じて福と成したことが理解出来ないようです。
防衛庁出身の元高級官僚の太田述正コラムにも、以下のコメントがありました。実に、原爆投下と戦争終結を切り離して無視し、ソ連の参戦こそが戦争終結に繋がったとするものです。
そして、氏の見解は、原爆投下を容認せず、さりとて核兵器保有は消極的に認めるが、アメリカの核使用には、賛成すると、国際法違反の連帯責任を負わされる、というリスクがあるので、反対するという、実に何を言っているのか解らないほどの、結論が曖昧で、体裁を取り繕った官僚答弁らしく、また典型的な曖昧模糊の建て前と本音が乖離した国民性による矛盾したものです。
これは解りやすく言えば、「抑止力として核兵器の保有は認めるが、国際法違反になるから使用は認めない」と言う矛盾した画一的な思考に陥って、状況を考えない近視眼的なトリックに嵌っているものです。
なお、一般の国民は、原爆投下を容認せず、そして核兵器保有も認めず、アメリカの核使用にも反対すると言う、ガチガチの善良なお人好しの平和論者たちです。
●「原爆投下について」
＜某投稿者＞
片方で日本の核武装を訴え、他方で原爆は国際法違反だと訴えるのは首尾一貫していないのでは。
原爆が用いられた状況とか、保持することと使用することはまったく別次元だ、などという言い方はできると思いますが、それでも核兵器を使用しづらくする世論を喚起することは、どう考えても核による抑止力を低減させるだけだと思います。
久間前大臣のニュースを読んでると、語り部・被爆者の方が「終戦を早めたのはソ連参戦というのは常識だし、原爆は国際法違反！」と太田氏と同じように語っていて、「だから核は廃絶しなければならないし、被爆国・日本はそれを主導しなければならない」と言葉を継いでいました。
＜太田氏＞
当時の国際法では、一般市民の殺戮を目的とする軍事力の行使は禁じられていましたが、化学兵器に関しては一般市民の殺戮を目的としない形の行使も禁じられていました。
ところが、その化学兵器の保有は禁じられていませんでした。
それは、敵が化学兵器を使用した場合に報復することは認められていたからです。
つまり、抑止力としての化学兵器保有は認められていたということです。
だからこそ、先の大戦では、主要国はすべて化学兵器を持っていたけれど、基本的に化学兵器は使われなかったのです。
（本来は、詳細な典拠をつけなければならないところ、ご勘弁を。）
さて、上記ロジックを踏まえれば、現在の国際法でも、核兵器の行使については、一般市民の殺戮を目的としない形の行使も含めて禁じられているが、抑止力として核兵器を保有することは認められている、と考えるべきでしょう。
私の核保有論は、このようなものとして唱えているつもりです。
私が積極的な核保有論者ではないことも、お分かりいただいていますね。
なお、米国の核抑止力に依存するとの現在の日本の「政策」は、米国が核の先制使用を否定していないだけに、米国が核を使用した場合、日本が米国とともに国際法違反の連帯責任を負わされる、というリスクがあることに注意が必要です。
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● 私の原爆投下を巡る投稿に、ごく近い親しい人でも、大多数の日本人同様に、猛反発のようで、私が思想改造することなど今のところ有り得ないので、次第に縁が切れていく転換点に差し掛かっているのか、それとも今なおも時機早々で一旦休戦に持ち込むのか、何れにしても、国民全体が意識変革を求められているようです。見解の相違が、偶々過去の歴史的解釈となって現れてきたもので、今後とも、どんどん、見解を異にするものが頻発化してくることでしょう。
今や時期早々と言っている場合でもなく、思い切って挑戦し挑発して、敵も味方も天下分け目の関ヶ原に総動員した意識改革の大掃除が必須となってきたように思います。正に前門と後門の両方の国内外の敵に対峙していく時期に来たと言うことでしょう。今や、私には、向こう側の敵対勢力の他に、最終的には、国民の大多数が敵対勢力になりつつあるように思います。
原爆投下でも、私に対して、「原爆投下に対して、米国の正当化について黙認、追認、容認するのではなくなどとという表現でないと、読者がアレルギー反応を起こします。」などのメールが来ましたが、これこそ国民に迎合すると言うことであり、この国民の大多数は、原爆投下で思考が停止してしまい、核兵器保有にまで思考が発展して行かない欠陥を有するものです。即ち、「原爆投下＝犯罪行為＝核兵器保有禁止・核廃絶」のワンパターンです。
原爆投下を、言い回しが不適切とか言っても、所詮は、言葉の遊びにしか過ぎず、本質をはぐらかしているもので、仮に、「黙認、追認、容認」と言ったところで、それ自体に猛反発しているものであり、結果的には、最悪を回避出来たことと変わりはありません。原因を重視するのか結果を重視するのかの違いでしかありません。私はむしろアメリカの正当化に対して、結果的には、「多大な犠牲者の増加を回避出来たこととか、分断統治を防止出来たこと」などで、「災い転じて福となした」として、米国に、「黙認、追認、容認」することになるからです。反対者は、短絡的に、「原爆投下をした米国に、迎合、正当化、黙認、追認、容認、感謝するな」と反発しているものです。
ナイーブな国民性では、大多数の国民は、その国民性、そして日本語自体を攻撃すると、奥深く思考することもなく、過敏に反応して反発してくるようです。私が国民全体が敵となってきたと判断するのは、実にこの国民性の変革が根本にあるからなのです。現状分析程度でも見解を異にするのは論外だとしても、過去の清算においても、総括を異にする以上は、将来において、改革の中味に至っては、もっと深刻な対立を生んでいくことでしょう。それ故に、国民全体が心を一つになるように意識変革が求められているように思います。そうでないと、普通一般のように、指導者の不在や無視で、皆がバラバラになって、大混乱のまま展開するだけでしょう。
それでも、付和雷同で無節操ながらも、柔軟な思考の日本人の国民性に、世界的・歴史的改革を実践することに、最後まで期待するものですが、問題は、改革が成功した暁にも、最初に飽きが来てぶち壊していくのも日本人の国民性と言えるでしょう。またユダヤが狙っている間には、乗じられていく危険性もあり、迂闊か改革が出来ないのも確かでしょう。それ故に、両者を対等に見た時機を適切に判断した対策が必至となるもので、ある程度の対ユダヤ排斥・防衛上の改革が成った後に、最後にこそ、世界を指導し君臨し飛躍するべく、真の国民性の変革が待っているものと思います。
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