火山灰及び火山に関する考察２

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ほのかな希望も

投稿者：不動明王投稿日：2006年 5月21日(日)10時06分38秒

　昨日は感慨深いお話を聴かせていただきまして有り難うございました。殆ど誰も関心を示さずに将来が真っ暗な中で、最初の本に関心を示された方が現れたり、第２冊目の本も丁寧に読んで下さって半分ほど理解されたそうで、大変結構なことと思い、微かで仄かな光明を見い出した感じです。なまじっか、いきなり全面的に賛同されるよりも、今後の激動の時代の進展とともに、そして混迷し混乱する情勢の展開と共に、試行錯誤の果てに、次第に現実的なご理解に繋がっていくことを期待するものです。　平時において、積み荷の日本語の問題を思考するのは容易ではありません。正に難破寸前になって、思い切って積み荷を捨てるのか、それとも頑固に積み荷を死守して船もろとも沈没していくのかの歴史的選択に差し掛かって来たと言えるでしょう。余ほどの先見性や洞察力がないと、明確な将来展望が描けないのが通常の意識構造でしょう。真実は歴史が証明していくでしょう。幕末時でも、頑迷な尊皇攘夷に固執しておれば、日本は内戦の大混乱を迎え、列強に付け込まれて、香港のような状況になっていたことでしょう。　私の本は沢山売れて幾ら儲けたと言う類のものではなく、要は中味の実行が大切でありますが、田中角栄氏ほどの大派閥を引き連れて官僚を大上段から管理操作でき、破天荒な発想が出来るほどの大政治家でない限り無理であり、今の政治家や官僚では誰も実行できないでしょう。経済界が総力を挙げて結集するか、私が抜擢されるしかありませんが、日本的風土や環境、国民性では余ほどの大破局が到来しない限り、殆ど無理でしょう。後日、外国が先に関心を呼んで、国民が無視したことの壮絶な懺悔となってくることを期待するものです。後世の歴史家が気付くように、歴史の記念としての出版でしかありません。　恐らく、外国に出し抜かれて一部の先見性のある方々のみが懺悔する方が勝っているように思え、それ故にこそ、第３冊目の本と併せて、国民全体が無視し猛反発するからこそ、天下の大掃除が出来て、第２冊目の、「日本人の国民性では駄目だ！」の副題の本が生きてくるように思います。この国民性の原因が実に日本語にあると指摘するもので、これも誰も解明していない歴史的な研究成果であります。そして一部の有識者が混乱に気付いていても、美しい日本語や正しい日本語に再帰とか言った曖昧模糊の解決策か、カタカナや漢字を排除して言語鎖国をしろとか、ひらがなやローマ字表記にしろとかであり、全く時代に逆行する保守頑迷なものでしかありません。それに、目下、小学校や幼稚園から英語教育とかで、既に実施しているところも現れており、現場が大混乱しているようです。それに対する歴史的な問題提起でもあり、身命を賭して人生最後の勝負に賭けたものです。　なお、日本語的発想や思考がその内に世界から見直されるなどと超楽観論を述べる方もおりますが、過去の国難の歴史的突破は国内外の環境によるものが大きく、むしろ今や、日本語的思考が、曖昧無責任で問題解決先送りの優柔不断で、実に国家破産に導こうとしているものです。その辺の因果関係を誰も整理し理解できていないようです。また、色々な考え方があるのですねなどと、傍観的無責任に感想を述べる方もおられますが、それこそ、結論や選択、評価や判断を曖昧にして、建前的な相対的思考しかできない日本人特有の心理や発想でしかありません。私は著書の中で、英語の圧倒的浸透の中で、日本語が次第に混乱し衰滅していくのを座して待つのか、言語鎖国をするのか、それとも思い切った歴史的大転換を成し遂げていくのかの、正に歴史的選択の岐路に来ていると指摘するものです。ただ日本人自ら積極的に、日本語を見直さなくても、２００８年の国家破産でＩＭＦ管理になると、かつてのマッカーサーのように、外国から強制されて実行される可能性も高いでしょう。その折に際しても、悲観絶望的になるのではなくて、むしろそのような事態を招来した国民性を変革する好機と捉えていく問題提起をしているものです。　目下、２冊目の本は殆どの方が猛反発されるようですが、これは愛国・民族的で真に日本の将来を懸念される中で、幾多の試練を経て大きく挫折されて、国家の将来や日本人の国民性に絶望しておられる方でないと容易に理解できないように思います。私の親戚の９０歳近いおばさんは、日本人は利己的で自分中心主義だと言って大変理解しておりました。私も人生最後にそんな言葉を聴こうとは思ってもいませんでしたが、こうした感覚や経験を経てこないと理解できないように思います。また、先頃まで政権の中枢にいて、現在、失脚した某政治家も、四面楚歌になって始めて、日本人は利己的・自分中心主義だと公開の場で漏らし、ようやく国民性を実感できたようです。もっとも、失脚した真の霊的因果関係は、師匠の死に深く暗躍したことによる天罰であろうかと推察するものです。　さて、先日、第２冊目の本の紹介に際して、大学の研究者にメールで大量に送信したところ、早速、ＫＤＤＩから迷惑メールの連絡があり、今後も実行するならばインターネット接続を全面的に禁止する警告がありました。書籍の情報提供を感謝と受け取るのか、迷惑と受け取るのか、実に日本人特有の形式に囚われた葛藤性でしかありません。メールの迷惑性は内容次第であり、たった１回のメールに迷惑だと拘るならば、インターネット上にメールを公開しなければいいのです。実に日本人特有の自分中心主義と言えるでしょう。　ところで、現在の日本は国民貯蓄が１４００兆円もあるとかで勤勉性が指摘されておりますが、これも見方を変えれば、自分のことだけ考えて貯め込んだとも言え、既に過剰貯蓄が経済の循環を阻害し、消費や投資を減退させ経済をおかしくしたとも一部の有識者からも指摘されております。それに、他方では、ＧＤＰ比で２倍の歴史的にも例のない１千兆円もの巨額の公的債務を抱えており、これもある意味では、自分中心の利己的に考えて税金の国家予算にたかり奪い合い、後世のことや国家社会全体のことを考えてこなかった結果とも言えるでしょう。最早、２００７，８年頃から国家破産の危機が表面化することでしょう。それ故にこそ、２００６年内にも開始される米国のイラン攻撃と、それに伴う対抗措置として、イランによるホルムズ海峡封鎖による原油高騰と併せて、一挙に危機が表面化して来るに連れて、私の一連の本も注目を浴びてくることを期待するものです。野球で国民もマスコミが浮かれている背後で、壮絶な原油争奪戦が進行中であります。　矢張り、危機が目に見えて本格化しなければ、正常に思考展開できないのが日本語を駆使する日本人の国民性であります。実に戦略的思考、未来思考が出来ない欠点を有するものです。既に、最近発行の本で「中国が世界標準を握る日」（光文社）で指摘されていますが、今や特許を大きく超えて世界標準に対する戦略で日本は大きく出遅れていくようです。私が指摘するように「国家的な特許戦略こそが日本の命運を決し、その戦略不在により、日本は三流国に転落していくであろう」の憂慮すべき事態が現実になろうとしております。こうした三流国家への転落も、実に国家戦略の欠如であり、国民性に他なりません。　ところで、最初の火山灰関係の本は、昨今の厳しい原油高騰の緊迫した情勢を反映して、広く国民の関心を期待して、マスコミや政財官界に配布したり、チラシだけでも企業やマスコミ、地方自治体や在日外国大使館など全部で１千カ所も郵送し、また様々な会合などでも、総計２万枚ほど配布し、メールだけでも１千通もの送信してきました。然るに、日本人特有の近視眼的で危機感も危機管理もなく、自分中心で利己的な国民性もあって、大して関心を持たれることもなく、２５年前と何ら変わりのないもので、殆ど無視、無関心、無感動の状態でした。もっとも、単にチラシを送付するだけでも、神聖で清浄な波徴を発信して、邪悪で猜疑な想念を一掃し廃絶して、充分な影響や効果があるというものです。　壮大な国家プロジェクトを実行できる実行力と構想力に富んだ政治家や評価する者もなく、中味の実行にまでは至ることもないようです。今後の激動の国内外の情勢の進展や外国からの関心に期待するばかりですが、万一、世界が注目しなければ、壮絶な原油争奪戦に突入して世界が崩壊するは必定でしょう。一連の当方の本は、正に、昨今の原油高騰や、２００８年頃に襲来する日本の多額の公的債務による国家破産に焦点を合わせて、新たな国家社会の建設に向けた指針・展望でもあります。実に、私の人生の運命と国家や世界の運命とが不思議と重なってきたように思います。　万一、国民が差ほどの危機意識もないままに、国内的に大した大混乱や波乱もないままに、一方的に神風などが吹いて、日本が危機を突破して救済されることがあれば、私の提案したプロジェクトも採用されることもなく、また私が浮上することもなく、歴史的大改革の気運も歴史の闇の中に消えていくことでしょう。目下、中国の大躍進で日本経済は息を吹き返して、ある意味では、中国は日本経済復興の救世主になったわけですが、今後とも、中国によって日本が大々的に生き返っていくことがあれば、正に神風が吹いたとも言え、永遠に歴史的な改革も消えていくことになろうかと思います。他方で、中国自身も国内外共に大変な問題を抱えており、崩壊か大躍進かの歴史的岐路に掛かっているようです。　米国も、２００３年イラク戦争の開戦当初に私が予想した通りに、今や国内の大混乱で、１６万の兵士によってもテロ攻撃を沈静化できずに、イラク制圧による原油支配にも進退窮まりつつあり、国内でも財政と貿易の巨大な双子の赤字を抱えており、ドル崩壊に危機に直面しつつあるようです。それに産油国のイランとベネズエラが反旗を翻したことで、世界の原油情勢に暗い影を投げ掛けております。もっとも、米国が二正面作戦を展開できないことを狙って、背後にはロシアや中国の陰を感じるものです。何れにしても、今年中には、米国による更なる開戦か米国の撤退か、軍事的にも大きな変化が生まれるでしょう。　正に、日本に神風が吹いて、知らずの内に救済されるよりも、崩壊の危機が急迫化しているようです。その意味では真の神風になる革命の嵐が巻き起こる可能性も高まっているように思います。むしろ、危機が急迫する中で、救世主的勢力の登場により、正に真の神風が吹いて救済されていくことを祈念するばかりです。即ち、現在の指導者階層、支配階級の下での神風が吹いた救済よりも、大幅な指導者階層の交替による意識変革及び改革の実践による流れの変化であろうと思います。それでなければ、真の歴史的且つ世界的な改革が巻き上がっていかないであろうと思います。恰も、幕末明治の維新においても、旧勢力によるものではなく、実に、下層階級による下からの革命に他ならなかったし、またそうでなければ、既得権益の一掃や既成概念の打破に向けたものとは成り得ないでしょう。　なお、最初の本は私が目下所属している日本公共政策学会に会長賞を狙って投稿しておきましたが、審査委員は殆ど法律や経済などの文系のものばかりで何処まで理解できるのか解りません。最後は米国辺りの外国から注目されることを期待するばかりです。恐らく、その折には、本でも示唆しているように、セメント全く使用しない古代ピラミッドの技術の復活となるでしょう。その際には日本は莫大な特許使用料を払って実行するしかないでしょう。私も幾つか特許を取っておくことを考えましたが、むしろ国民性の変革に向けて、高みの見物を決め込むことが賢明であり、国家的損失も仕方ないものと思いました。　なお、世界の原油資本が、今回の国家プロジェクト案を潰す懸念もありますが、これは原油高騰化や資源枯渇化で、彼らにとっても死活問題でありますから、これをしたら彼らにも天罰が下るように思います。例えば、日本でも経済産業省や石油業界が省エネを邪魔するとしたら国賊ものでしょうし、アスベスト問題が世界で関心を呼んでいるのに、アスベストの生産業者が邪魔するとしたら、世間から糾弾され、天罰を食らっていくのは必至でしょう。天罰と言えば、私を無視したり利用してアイデアのみを盗用しても、天罰を食らっていくものと思いますが、恐らく、万一表面化しても、政府はメンツを潰さないためにもそのような態度に出ることでしょうが、著書の最後でも「要注意」と警告を発しているものです。それ故にこそ、次の本が生きてくるのであり、最後には天罰により邪悪な想念が一掃できて、国家社会の改革に繋げていくことが可能になるものと思います。　ところで、某筋から指摘された進化論ですが、私は火山から放出されている未知の謎の放射線・素粒子が、高エネルギー粒子や宇宙線、太陽光線などと同じように、生物の遺伝子や染色体に大きく影響を与えたことを示唆しました。今回の著作では紹介しておりませんが、平成４年に米国フロリダ半島で上半身が女性の人間で下半身が魚が発見された新聞記事もあります。その後にもタイでも、今度は上半身が魚で下半身が女性の身体を有したものが発見されております。アカデミズムの世界では殆ど無視しておりますが、決して荒唐無稽の作為的なものではなく、真実であり事実であったようです。恐らく、エルニーニョなどの海水の温度変化で表面化したものであり、人類の進化の過程で生じたものでしょう。それが偶々深海で生存し続けたと言うことかと思います。既に、デンマークの首都のコペンハーゲン埠頭でも彫刻として展示しているように、伝説となっている魚人間が現実に存在したというものです。なお、外見の肉体も突然変異し進化しますが、霊魂も輪廻転生の下に進化します。目下、聖書の神は宇宙人とか、一部の悪魔崇拝宗教の奥の院の連中は思考や行動が爬虫類的人間だとか指摘されておりますが、正に、畜生死霊魂の転生・憑依現象に他なりません。三冊目の著作で霊魂や神仏、正しい信仰などを紹介するものです。　地球人類史の中で、宇宙から生命の源を運んできたのは彗星であり、それが地球上で豊富な水によって育まれ、放射線や素粒子による照射などで突然変異を繰り返してきたように思います。今でも朝露の発生原理により、宇宙から豊富な水がもたらされておりますが、原油の宇宙由来と共に、誰も指摘し解明できていないものです。　目下、米国では進化論を巡って、人間は神が作ったものであるとか、ダーウィンの進化論の何れが正解かで、国論が大きく分裂しており、時には殺人事件にまで発展しておりますが、正しい霊魂観が示され、輪廻転生や因果応報の原理が理解されていかない限り、即ち、精神と心、霊と魂、何時から魂魄が宿るのかなどと、堕胎の是非や、安楽死、植物人間の真相などを巡っても容易には解決できないように思います。これは三冊目の著作で、宗教的な考察、健全な家庭の在り方の点からも、ある程度、解明して紹介するものです。　最初の著作の中には、実に、世界的大発見に値する仮説が豊富に含まれているものと自負しておりますが、果たして一体誰が気付き評価し採用していくのか全く解りません。恐らく、普通の感覚から言えば、歴史の闇の中に埋没していき、後世の歴史家が解明することでしょうが、今や２０１２年のフォトンベルトで太陽系全体が宇宙の強力な電磁波帯に突入することで、地球的規模の大惨事の到来で地球の滅亡がまことしやかに指摘されており、他方でアカデミズムの世界は全く無視しております。恐らく、このままでは人類は再度、石器時代を迎える可能性もありますが、他方で、次第に、人々が知らずの内に意識の変革が迫られるように、神聖で光輝な波徴が充満し蔓延し伝播していくように思います。　ところで、最大の敵であるイルミナティ・ユダヤ・フリーメーソンの連中がピラミッドに拘り、ドル紙幣の裏側にも印刷して崇拝しているのも、実にピラミッドの建設に魔力が行使されたからに他なりません。ピラミッドの解明も、著作でも指摘するように、単なる歴史考古学的分析から、砂漠の砂、即ち火山灰を使った人工火山灰コンクリートであることに至り、更にはそれをも大きく超えて、実に魔力が行使されたことまで解明していかなければ真の解明とはならないでしょう。イルミナティの連中はピラミッド建設の魔力を知っている故に、今でも悪魔崇拝、魔力崇拝を数千年間に亘って実行しているものです。　しかし、この悪魔崇拝の邪念波動も、既に２０００年以降は大きく破綻してきており、２００５年秋から２００６年に掛けて、不思議と今回の一連の出版の時期を契機に、世界の虚構体制も崩壊し始めているように思います。これまでは、彼らが計画的に仕掛けた戦争や革命、混乱でしたが、今後は神仕組みによる天下の大掃除であり、邪悪な連中も制御不能に陥って巻き込まれて破綻していくように思います。一連の本は正に、国家を変え、国民性を糾弾し、世界を変え、実に、数千年来の国内外の常識、通説、慣習、意識を根本的に問題提起し、併せて歴史的な大変革を志向するものです。今後は５～７年間を掛けて、歴史的世界的崩壊と創造を経て、日本から世界的改革の気運が生じてくることでしょう。　なお、先の「新日本列島大改造の実践に向けて」の本は、日本人の大多数の国民性では殆ど灯台下暗しで理解できずに無視していくことでしょうが、私は世界が注目することを期待するものです。恐らく、世界中何処を探しても存在しない人類未知の謎のカバー写真から、世界のノーベル賞クラスの研究者が気付くことでしょうし、また気付かなければ、今回、著作で提案した国家的プロジェクト自体の壮大さにも気付くこともなく、世界は資源・エネルギー問題で大きく行き詰まっていくことでしょう。他にも、画期的な提案が多く含まれておりますが、日本人の猜疑心旺盛な国民性では理解も評価も不可能でしょう。他方で、この著作から、世界の霊感者が不思議な波動を感じて来ることでしょう。　私の一連の本は、実に失われたムー大陸などの超古代文明における魔力崇拝の実態や崩壊の真相、古代ピラミッドの建設技術や材料、手段の解明、そして来るべき地球規模での天変地異の回避に向けて、何らかの示唆を提供するものです。恐らく、カバー写真の解明が出来た暁にこそ、火山灰の不思議な謎を始め、巨石文明の謎、地球や人類の進化や、桜島大根の巨大さやガラパゴス諸島の不可解な謎の解明も可能になるものでしょう。　なお、今後書くべき本は、司法や行政、立法などの具体的な法制度の整備に関するものとなるでしょうが、既に資金的にも限界があり、また、これは然るべき社会的地位にあって実行可能でない限り、著作で書いていくものではないように思います。そうでないと、多くの出版物と同じように、単なる評論で終わってしまい、何にも社会的改革へのインパクトにも成り得ません。即ち、無関心の前に幾ら本格的な解決策を公開しても無意味だと言うことです。今回の本は偶々緊急性があって紹介したものですが、それでも全く無関心の状況でしかありません。そして第２冊目の国民性と日本語との関連性に関しても、１，３冊目の本を無視する国民性を糾弾し、また誰も指摘していないこと故に、後世の歴史家が先見性や洞察性を解明できるように、記録に残し指摘しておくものでしかありません。

東海沖地震は直ぐには来ないだろう

投稿者：不動明王投稿日：2006年 5月 3日(水)01時08分42秒

　現在、伊豆半島の西側の駿河湾沖で大規模な地震、即ち、東海沖地震が発生すると喧伝されているが、当方は、政府や地震の専門家が指摘するような可能性は早急にはないであろうと思っている。もしも東海沖や伊豆半島などの太平洋側で巨大地震が近い内に来るとしたら、むしろ伊豆半島の反対側である東側の相模湾沖における地震の可能性が高く、これが関東大地震になっていくように思われる。　伊豆半島の東側の駿河湾沖と西側の相模湾沖とでは、一見して距離的にも大差なく、同じような場所に見えるようだが、実は大変な違いである。即ち、伊豆半島の西と東とでは地形的にも地殻構造的にも、全く相異しており両者に相関関係もないものと思われる。実際に、現在起きている不気味な三宅島を中心とする地殻の異常に活発な運動は、相模湾沖の大規模な地震を想起させるような兆候とも言えるであろう。場合によっては関東大地震にも発展するかも知れないと思われる。既に、一九二三年の関東大震災から随分と時間を経過し、地震発生の周期からいっても、何時でも関東大地震が発生してもおかしくないとして、首都圏直下型地震が急迫していると指摘する声もある。　それに東海沖地震が一九七八年頃に指摘されて対策室が設けられてから、既に二〇年以上も経過しているのである。一旦下火になった東海沖地震が再問題化してきて、被害地域が小田原市や箱根あたりや山岳地帯の山梨方面にまで拡大されて警告が発せられている。しかしながら、仮に、東海沖地震が発生したとしても、伊豆半島や富士箱根の堅い岩盤により、伊豆半島を越えて東側には伝わらないものだ。これは、関東大震災において、伊豆半島から西へは伝播しなかったことでも解る。また、濃尾地震でも、飛騨の山岳地方には山の岩盤地帯のせいで伝播していないことでも証明されるであろう。単なる距離の問題ではなく、メキシコ地震の場合でも、震源地の地中内部の岩盤が大いに関係しているようだが、こんな単純なことに理解が及ばない専門家も多いように思われる。　思えばメキシコ大地震で、震源地から遠く五〇〇キロも離れたメキシコシティーが甚大な損害を受けたことに対しても、多くの地震学者や建築学者が何も解明できずに終わったように覚えている。五〇〇キロと言えば、日本ならば、東京と大阪の距離である。即ち、大阪が震源地なのに、五〇〇キロも離れた東京が最大の被害地であったと言うことだ。メキシコ地震にしても、メキシコシティーの被害が大きかったのは、堆積層による地盤の液状化、軟弱化が原因であることは必然であろうと理解ができても、どうして五〇〇キロも離れた場所が震源地であり得るのかに対して、大きな疑問を呈したままに終わってしまったようだ。普通の常識では考えられないことだ。当方の推察では、恐らく、震源地の上方に、かなり堅固で分厚い岩盤が水平に長く横たわり、その為に地震波が横方向にのみ伝播し、上方には殆ど伝わらなかったことが真相であろうと思われる。聖心先生もそのように言われたが、残念ながら、当時は、専門家でもそこまでの地殻内部の解明はされていなかったように思われる。恐らく、これはや現在でも大して変わりはないであろう。なお、これらのことは、後述するように、聖心先生がご指摘されたことでもある。

新日本列島大改造の実践に向けて

投稿者：仙経顕聖投稿日：2006年 5月 1日(月)01時05分28秒

　　　　　　　　　「新日本列島大改造の実践に向けて」　　副題　　　　画期的な火山灰利用新素材に基づく国家プロジェクトへの提言　　　　　　　　　　　　　　　提言の趣旨　世界最大の未利用資源の火山灰を活用した画期的な多機能新素材が登場した。　新素材は極めて高い強度、断熱、耐火、耐久、防水・防湿、意匠性などの高性能を有し内外装不要である。適切な骨材や補強材の組み合わせで、従来のコンクリート建設材料や鉄鋼や樹脂・石材・木材等にも代替可能で広範な用途に及ぶものだ。火山灰は厄介な天然の廃棄物だが、新素材は常温常圧の無焼成で安価に固化製造が可能だ。骨材には火山礫や殆どの産業廃棄物が適合し、高レベル放射性産業廃棄物の処理にも効果的だ。　国家の総力を結集した新素材の広範な応用・展開は、現下のコンクリートや鉄鋼、樹脂、木材等を巡る諸難題の有効解決から、内需拡大、国土開発、資源・エネルギー消費の大幅削減、各種産業廃棄物処理、各種材料の大幅代替化、砂漠の緑化等に多大な効果を招来し、国内外の経済の窮状を打開する歴史的材料革命、産業革命、省エネ・省資源革命となって、正に文明史の大転換となるだろう。　これは、当該技術を国益重視で適切な対価と共に国家的に買収管理し、原油消費の大幅削減や京都議定書の目的達成に向けて、併せて、火山内部の構造や火山爆発の原理に対する考察から、マグマ溜まり内部からのウラン等の各種金属資源の抽出により、資源・エネルギー立国を目指した「新日本列島大改造論」の国家プロジェクトの実践への提言である。

東海沖地震の可能性よりも、関東大地震の可能性が高いことに少し認識が近付いただけでも良いことだ

投稿者：不動明王投稿日：2005年 5月24日(火)22時27分5秒

　既に、当方は、世間で言われているような東海沖地震は、近未来的にも絶対に無いと言うことを断言し、あるとすれば、首都圏における関東大地震であると言うことを指摘している。そんな折り、これまでの見解を大幅に修正するように、首都圏直下型地震を予想する見解が登場した。誤ったプレートテクトニクス説の単なる延長でしかないが、それでも、東海沖地震よりも、関東大地震を予告するものでは、一歩前進と言えよう。東京新聞紙２００５年５月２１日付け夕刊報道関東地方の地下に第４のプレートか地震想定見直しも　陸側のプレートの下に、フィリピン海、太平洋という二つのプレート(岩板)が沈み込んで複雑な構造を作っている関東地方の地下に、もう一つ新たな｢プレート｣が存在するとの研究結果を、産業技術総合研究所活断層研究センター(茨城県つくば市)の遠田晋次主任研究員がまとめた。「産業技術総研が分析」　１００キロ四方、厚さ２５キロ　今後、首都直下で起きる地震の想定も見直しを迫られる可能性もある。二十二日から千葉市で始まる地球惑星科学関連学会合同大会で発表する。　現在は、フィリピン海プレートは相模トラフで陸側のプレート下に北方向に沈み込み、関東地方の地下では日本列島東の太平洋側かう沈み込む太平洋プレートの上に乗り上げ、北は群馬県の赤城山付近の地下まで延びていると考えられている。　遠田研究員は、一九七九－二〇〇四年に関東地方の地下深さ二百キロより浅いところで起きたマグニチュード（Ｍ）２．０以上の地震約十五万個のデータから、三次元で震源の分布を再現。プレートの形状を分析した。　その結果、フィリピン海プレートは東京湾直下付近までしかなく、その先に延びていると考えられていたプレートは、実は独立のブロックで、地下のプレートは部分的に四層になっているとみられることが分かった。ブロックは太平洋プレートの破片とみられ、約百キロ四方、厚さは約二十五キロになる。　これが確認されれば、フィリピン海プレートが一枚だとの前提で想定されている首都圏直下の地震の震源の位置や発生メカニズムが見直しを迫られる可能性も出てくる。　遠田研究員は｢関東の地下構造について突っ込んだ議論がされないまま首都圏直下型地震が迫っていると言われている。プレートの構造など地震発生の仕組みを根本的に検討し直す必要がある」と話している。プレート（岩板）　地球の表層をゆで卵の殻のように覆う、厚さ数十－１００キロの板状の岩石層。地球表面では十数枚のプレートが年に数センチのスピードで移動、別のプレートに衝突したり、下に沈み込む。沈み込む際に巻き込まれた上部のプレートがやがて反発して巨大地震を起こし、衝突や沈み込みでプレート内にたまったひすみが、内陸で起きる地震の原因となる。今回見つかったブロックは、こうしたプレートの一部が沈み込みの際に割れて残った破片と考えられ、地震発生のメカニズムに複雑な影響を与えることになる。

闇の世界支配勢力によるロシア解体の策謀が進展しつつあるようだ

投稿者：不動明王投稿日：2005年 5月18日(水)00時11分45秒

編集済

　２００５年５月９日に開催されたロシアにおける対独勝利６０年周年記念式典に、日本からも小泉総理が出席した。小泉総理は、何でも訪露直前まで、日ソ中立条約を一方的に破棄したり、戦後もシベリア抑留を強行したロシアに余り良い感情を有していないこともあって、参加に消極的だったようだ。それが急転直下、参加を決意したようだ。一体如何なる心境の変化があったのであろうか。　某裏情報によると、何と小泉総理は米国国防総省作成の某地図を見せられたそうだ。それには、北方領土はおろか何と千島全島や樺太までをも日本領土となっていたり、ウラジオストックや沿海州地方は北朝鮮や中国領土となっていたり、また東シベリア地方は米国領土となっていると言う。そしてロシア人のロシアは何とウラル以西の地域に限定されているようだという。また北方領土返還に向けた国会決議においても、北方領土四島を挙げて、その後に「など」の表現を加えて使っていたようだ。これは一体何を物語っているのであろうか。北方領土四島以外を想定したものだと思われ、既に米国から何らかの情報をもたらされているものと思われる。　既に闇の世界支配権力は、世界統一に向けてロシア解体を画策し始めたと言うことであろう。ロシアの世論調査でも、ロシア解体、分裂崩壊の危機を感じ取っており、その原因や背景においても、米国や中国、そして日本などの外国からの干渉を挙げている者も多いようだ。むしろ闇の世界支配権力の陰謀になるロシア解体が着々と進行しているというものであろう。今や世界は中近東から中央アジアにおいて、世界を大激動に導く不吉な兆候が現れだしているのである。　ところで、世界統一政府の樹立に際して、世界の警察官は米国の軍事力で十分であり、未だに豊富な核兵器を有するロシアは邪魔になっており、解体の対象になってきたと言うことであろう。先の５月９日にモスクワに世界中から国家元首や指導者が終結したが、これに向けてミサイル攻撃を実行して、一挙に世界を大混乱に落とし込んで、ロシア軍の責任に仕立てて、ロシア崩壊へと画策する陰謀も計画されていたようだが、未だ時期尚早と言うことで見送られたようだ。　なお目下、仕掛けられているグルジア、ウクライナ、キルギスなどの一連の民主化運動推進の背景、そしてベラルーシにまで干渉し始めた背景には、最終的にはロシア解体や中国崩壊を画策したものだ。ロシアの外堀を埋めていくものであり、また中国の裏庭から攻略していく戦略だ。中国も十分に太らせてから、一挙に叩き潰す段取りのようだ。今回の反日デモも外部から仕掛けられたものだ。それを迎え撃つ中国も、先頃、不穏分子を抑え込んで国家解体を策謀する目を潰すべく、反国家分裂法を制定したばかりだ。　この反国家分裂法も、巷間指摘されるように台湾を狙ったものではないようだ。何故なら台湾は未だ中国領土ではない故に、分裂阻止などとは本末転倒というものであろう。即ち、結婚もしていないのに、離婚阻止と言うことは茶番でしかないものだ。むしろ新彊ウイグル地区やチベット地区、また内モンゴル地区などの分裂、独立などの阻止を狙ったものだろう。

３．胡錦濤はソ連崩壊を導いたゴルバチョフと同じ役割を担うように仕向けられるのか

投稿者：不動明王投稿日：2005年 5月14日(土)00時33分27秒

産経新聞紙２００５年５月１２日付け報道台湾野党　北京詣で中国誤算　連戦・宋楚瑜氏の講演　「民主化」若者に衝撃【北京＝福島香織】台湾野党の連戦・国民党主席、宋楚瑜・親民党主席が十一日までに相次いで北京の名門大学で講演を行った。自由主義、民主化の賛美や台湾意識を訴える内容は、学生らから強い支持があり、ネットには「国民党が中国に来て二大政党になればいい」といった反応も。陳水扁政権への揺さぶりが狙いの中国の筋書きによる台湾野党の北京詣でだが、中国若者の政治意識に意外なインパクトも与えているようだ。　四月二十九日に北京大学で行われた連氏の講演は入場券の抽選が数十倍の争奪戦で、テレビ生中継には、多くの学生がくぎ付けになった。中国では国民党へのイメージは「内戦で戦った敵」「搾取で民を苦しめた」など極めて悪い。　ところがその悪の権化が三十五分の講演で少なくとも十四回「自由」という言葉を使い、「大陸（中国）には政治改革の発展余地が相当ある」と中国の政治改革の必要性を訴え「一党独裁、報道統制をやめ、戒厳令を解いた」と蒋経国・元台湾総統の民主化への取り組みを評価。昨年の台湾立法委員選挙が民意を示した、と民主選挙の重みにも触れた。学生らは興奮し、拍手は十六回以上にも及んだ。　ある北京大学生は「共産党の指導者の演説よりずっといい。敗者の国民党は反省し続け発展した」という。また、ネット上のブログでは「統一への唯一の道は民主だ。統一を邪魔しているのは台湾ではない」「国民党は大陸に、共産党は台湾に行き、公平に競争すればいい。中国で二党制ができ統一の大事業が完成する」「連先生の講演には涙が出た。民主と民意の角度から民族の統一の方法を検討すべきだ」などのコメントが寄せられていた。　一方、宋氏が十一日に清華大学で行った講演では「台湾には特有の台湾意識というものがある」と説明。台湾独立意識とは別ものだとしつつも「台湾意識は長期の歴史的文脈のなかで自然に形成された土地に根付いた感情である」と訴えた。連氏に比べると中国寄りの内容だが、聴講していた化学部一年の男子学生は「台湾意識の話が印象に残った。中国は台湾の民意を尊重しないといけない」と述べていた。　在北京の台湾系米国人記者は「学生たちは初めて台湾政治家の話をナマで聴き、相当刺激を受けたはず。台独派封じ込めを目的とした中台接近だが、中国の政治改革意識を高める思わぬ作用もありそうだ」と注目している。 ●陳総統の支持率急落／連・宋氏は上昇【台北＝河崎真澄】台湾紙、中国時報が十一日に公表した支持率調査によると、陳水扁総統に対し「満足」との回答は39％と二月時点の調査に比べ５ポイント下降する一方で、「不満」は４ポイント上昇して43％となり、支持と不支持が数字の上で逆転した。　先に訪中した最大野党、中国国民党の連戦主席は「満足」が47％と同16ポイントも上昇。また十二日に中国共産党の胡錦濤総書記と会談する第二野党、親民党の宋楚瑜主席も「満足」が35％で６ポイントアップした。訪中による中台関係の改善努力に、台湾住民が期待感を示したと受け止められる。

２．胡錦濤はソ連崩壊を導いたゴルバチョフと同じ役割を担うように仕向けられるのか

投稿者：不動明王投稿日：2005年 5月14日(土)00時32分21秒

　ところで、中国の分裂・崩壊は、今では、「そんなこと有り得ない」を言っていた経済産業省やジェトロ、日経新聞なども、最近は慎重に観察し始めているようだ。また何人かの有識者も静かに巧妙に狡猾に、時流に便乗するべく、自説を変化させてきているようだ。ここにも日本人特有の無節操さ、情緒的変節漢が反映しているようだ。ただその原因や背景は未だ確定しているものではない。実に複雑に絡み合っていくもので、特定の原因に集約、収斂できるものではないのは明らかだ。　当方も幾つか中国の分裂・崩壊の原因を指摘しているが、単に中国国内から発生するものではなく、外部要因も大きく関係していくものだ。中国国内要因は多くの者から指摘されているように、地域間格差、国民の所得格差、失業率の増大、環境問題、政権中枢の汚職などの腐敗・堕落、国営企業の赤字、国家財政の破綻などが指摘されるが、国外要因としては、資本主義全体の行き詰まりや崩壊から来るものだ。具体的にはグローバル経済を反映して、地球規模での資源・エネルギーの争奪であり、深刻な環境問題や失業問題であろう。これが中国経済にも大きく打撃を与えていくというものだ。　勿論、中国を崩壊せしめる陰謀勢力の存在もある。既に冒頭で指摘したように、胡錦涛を選択した勢力であろうが、次第にソ連崩壊時と同様に、民主化に絡んで、中国崩壊へと誘導していくものであろうと思われる。正に胡錦濤は、ソ連邦改革に向けてペレストロイカを推進したが、結果的にはソ連邦解体へと誘導したゴルバチョフと同じ役割を果たすように仕向けられていくのであろうか。今回の連戦氏の講演会にも敢えて反発しなかったのも不思議な感じがしたものだ。　これは日本の崩壊、米国崩壊やロシア崩壊にも暗躍しているものであり、日中離反も画策しているものである。今回の中国での反日デモにも背後で暗躍しているものだ。それでも、特に日本から発生する経済・財政破綻が全世界を巻き込んで行くであろうというシナリオである。これは実に、陰謀を仕掛けた闇の勢力をも巻き込んで破綻させていくというものであろう。正にノアの大洪水に他ならないものだ。ここにこそ、日本から巻き上がり湧き起こって全世界に発信し浸透していく世界的・歴史的な大改革も潜んでいると言うことだ。それには、まずは日本人自身の意識の変革が必須というものだ。

１．胡錦濤はソ連崩壊を導いたゴルバチョフと同じ役割を担うように仕向けられるのか

投稿者：不動明王投稿日：2005年 5月14日(土)00時29分5秒

　先日、大陸中国を訪問した台湾の野党勢力・国民党の総裁である連戦氏の講演が公開された。何とそれによると、自由主義や民主主義の賛美を訴えたことが、聴衆に感動を与えたようだという。正にこれは北京政府にとっては大いなる誤算であろうかと思われる。それとも、胡錦濤が了承して既に織り込み済みであるとすれば、正に胡錦涛はソ連のゴルバチョフであり、中国崩壊に向けて送り込まれた闇の世界支配権力側の回し者と言えるだろうか。胡錦濤政権登場時から、江沢民が後継に選んだものでもなく、むしろ両者は路線も異なり、指導権争いで激闘を演じたと聞くが、こんな所にも、胡錦涛を選択した背景が何となく解るというものだ。　ところで、当方も既に指摘していることだが、広大で複雑な民族構成の大陸国家を治安していくためには、共産党一党独裁の北京政府にとって、独裁専制で行くしかなく、下手に民主化すれば、国家崩壊に至るのが必定である。即ち、民主化、自由化と、分裂・崩壊とは表裏一体に外ならない。仮に、米国のような連邦制の道への選択もあろうが、中国人の国民性、民族気質から言っても、無理であろうと思われる。現に中国人自身がで言明しているものだ。大陸共産中国にとって自由・民主の台湾併合は、チベットやウイグルと異なり、内部崩壊を促進する危険な賭となる可能性が高いが、むしろそれを知りながら、中国解体を策謀しながら推進すると言うことであろうか。　今や色んなところで、中国崩壊を示唆する論議が高まってきたようだ。当方も、既にＨＰ立ち上げの２００１年初頭から指摘しているものであり、更に日本の三流国家への転落を始め、米国連邦政府の崩壊（ドル崩壊）、ＥＵ（欧州連合）の破綻からロシアの再分裂にも言及しているものだ。少し時期がずれてきているが、決して当たらなくなっているものではない。様々な要因が重なり合って、時期がずれたり、主要な背景や原因にも変化をもたらしているのは当然だが、大筋では間違いはないと確信しているものだ。　それでも、神風が吹くことも十分に有り得るもので、１００％必ずこうなるというものでもないが、内外の環境が劇的に変化しない限り、このまま推移していけばという前提での予測でしかないのも当然だ。今のところ、神風が吹くことは余り無いものと思われ、むしろ、世界は分裂・崩壊へとまっしぐらに突き進んでいるといった予測は変わっていない。既に、ラビ・バトラ氏も、幾つかの著書の中で指摘しており、また日本でも船井幸雄氏も浅井隆氏も指摘している「世界崩壊」「資本主義の崩壊」であるが、当方も２０１０年頃の資本主義破綻を指摘しているものだ。正に改革を志向する当方にとっては、世界大動乱の戦国乱世の襲来は、天運・天佑であり、好機到来と言えよう。

支那人と鮮人を排斥せよ。

投稿者：国民愛国同盟投稿日：2005年 5月 8日(日)23時47分34秒

国民愛国同盟支那人と鮮人を排斥せよ。日本人に対する暴動は、やつらの本質そのものである。やつらは根っからの犯罪民族なのだ。日本国内にも連中は日本人に紛れ込み犯罪の機会をうががっているのである。連中を日本から排斥し、支那・南北朝鮮製品の不買を全国に展開しよう。日本人に成りすましている支那人・鮮人を、公衆の面前に引きずり出せ。

自然主義・東洋主義・生命主義の平和党

投稿者：いちおし投稿日：2005年 5月 8日(日)23時43分27秒

憲法は廃止せよ！ http://www.heiwatou.jp/shinbun40.html 政党・平和党は地球の平和の実現のため、自然・東洋・生命主義を引っさげ政治の舞台へ登場してきたんだと http://www.heiwatou.jp

資本主義にかわる経済制度

投稿者：金村投稿日：2005年 5月 1日(日)17時32分8秒

資本主義経済はもう限界今こそ自然主義経済への移行を！ http://www.heiwatou.jp

http://www.heiwatou.jp

米中対立が経済問題を突破口にして、今後益々深刻化して行くであろうか

投稿者：不動明王投稿日：2005年 4月28日(木)00時36分15秒

　米議会で国内に氾濫し急増する中国製品に対する不満から、人民元切り上げを含む警戒感が急浮上してきたようだ。中国製品とは言っても、６割が外資系による輸出だ。当然に日本系企業の中国生産製品も含まれているものだ。しかし、今やそんな面倒なことまで分析している余裕はなく、反感は全て中国政府に向かっていくものだ。この経済問題、為替問題が次第に米中対立の前哨戦となって深刻化増大化して，最後は軍事的衝突にまで行くのであろうか。日経新聞紙２００５年４月２５日付け報道米議会に中国たたきの嵐「制裁法案可決も」「来年の選挙にらみ強硬」　米議会で｢チャイナ・バッシング(中国たたき)」の嵐が吹き荒れている。上院に提出された対中経済制裁法案は、七月末にも可決する可能性が取りざたされている。中国製品の輸入急増や人民元改革の遅れなどへの不満が引き金だが、経済大国へと突き進む中国への警戒心も背景にあるとみられる。　上院財政委員会が二十一日開いた米通商代表部(USTR)のポートマン次期代表の承認公聴会は、出席した議員らによる中国たたきのオンパレードになった。　｢中国は人民元相場を二七・五%も割安な水準に固定している。こんな国とどうやって競えと米企業や労働者に言えるのか｣(シューマー議員＝民主党) 　「地元選挙区（メーン州）では中国製品の輸入で大きな被害が出ている」（スノー議員＝共和党）　批判は共和・民主両党から噴出。不満の強さと広がりを浮き彫りにした。上院に提出された対経済制裁法案は、中国が人民元改革に応じなければ中国製品に一律二七・五％の報復関税を課すという内容。提案者であるシューマー議員が「こんなに多くの支持を得られるとは思わなかった」と漏らすほど、賛同者を急速に集めつつある。　二十日には上下両院三十五人の議員団が、中国の人民元制度を「不当な為替操作だ」として世界貿易機関（ＷＴＯ）にただちに提訴するようＵＳＴＲに申し入れた。　昨年の対中貿易赤字は過去最大の千六百億ドル超。中国製品の輸入が急増している繊維業を中心に米企業の経営破綻や人員解雇が相次いでいる。米議会では二〇〇一年のＷＴＯ加盟から一－二年は｢市場経済への移行期｣として大目に見る雰囲気もあったが、そんな配慮は消えつつある。　議員は来年十一月に選挙を控えているため、有権者向けに中国問題で強硬姿勢を競うようにアピールし始めている。｢地元選挙区で対中経済問題ヘの懸念は驚くほど高い｣。中小製造業が集積する中西部の有力上院議員の参謀は打ち明ける。　こうした動きを後押ししているのがいくつかの業界団体だ。製造業最大のロビー団体である全米製造業者協会(NAM)は人民元相場の切り上げ実現に向け、対中経済制裁法案を出している議員らを支援している。NAMは昨秋の大統領選でブッシュ大統領を支持、その影等力は軽視できない。繊維の業界団体も緊患輸入制限の発動を政府、議会に猛烈に働きかけている。　ただ、米産業界は一枚岩ではない。大手小売店などが加盟する全米小売連盟は、シューマー議員が提出した対中制裁法案を可決しないよう上院に要請している。これら企業の多くは中国製品を輸入・販売して利益を上げており、報復関税が課せられると｢米国内の小売価格が押し上げられ、米雇用にも打撃を与える｣と警告する。　米議会の圧力を受け、ブッシュ政権の対中経済政策も強硬路線にじわり軌道修正し始めた。ポートマン次期ＵＳＴＲ代表は、二十一日の議会証言で「より厳しい姿勢で中国に臨む」と表明。緊急輸入制限の発動にも前向きの姿勢を示した。中国側から摩擦回避に向けた具体的な動きが出てこないと、対中強硬論は来年秋の選挙までに一段とエスカレートしかねない雲行きだ。（ワシントン＝吉田透）

米国で反中感情が再燃し米中対立に発展するのか

投稿者：不動明王投稿日：2005年 4月12日(火)23時22分4秒

　最近の中国の米国への輸出攻勢を見ると、かつての日米貿易摩擦を彷彿と想い出させるものだ。この米国の反中感情の高まりは、深刻な米中摩擦に発展して行くものと思われる。日本と異なって、過激な中国の対応如何では、最後には米中対立から全面戦争へと突き進んでいくのであろうか。朝日新聞紙２００５年４月１１日付け報道反中感情　米で再燃「安い元」に報復案中国は輸出現制で対応　米国と中国の経済摩擦が再び激しくなってきた。米議会では中国の為替制度を｢不公正｣とみなして対抗措置をとれるようにする法案が提出された。米政府も中国製の繊維製品に緊急輸入制限(セーフガード)の発動を検討している。中国政府は輸出の自主規制などを通じて、これまで通り摩擦をうまく｢管理｣していきたい構えだ。だが、米議会の｢対中感情｣の高まり次第では、厳しい局面を迎える可能性もある。 (ワシントン＝小陳勇一、北京＝吉岡桂子) 　米下院では7日、中国の｢為替操作｣を理由に米企業が報復関税を課すよう政府に要請できるようにする法案を、超党派の議員16人が提案した。　｢中国政府が為替介入し、人民元を安い相場で事実上、ドルと固定しているのは、中国企業に補助金を与えて不当な安売りを許しているのと同じだ｣という理屈だ。　上院でも６日、国務省関連の歳出法案に、中国が為替政策を変更しなければ報復関税を課せるようにする条項を盛り込む修正案が出されている。　米国の対中貿易赤字は04年、１６１９億ドルに達し、3年連続で過去最大を更新した。さらに台湾独立阻止を目的とする反国家分裂法の成立も、総会の｢反中感情｣をあおっている。 ■軍拡を懸念　｢中国は対米貿易で稼いだドルで、世界中から購入する武器の代金を払っている｣。法案提出者７日記者会見したハンター下院議員（共和党））は下院軍事委員長。中国の軍事力増強に対する議会の懸念を代弁した形だ。政府は為替問題では｢外交が最善の方法｣(スノー財務長官)として議会と距離を置くが、商務省は4日、中国製衣料品に対し、業界の申請を待たず自らセーフガードの手続き開始を決めた。繊維製品の輸入割当制度が昨年末で廃止された結果、１～３月の輸入が製品によっては前年同期の約４～１６倍に増えたとしている。　これに対して中国商務省は7日、｢業界からの申請もないのに、１～３月の数字だけで調査開始を判断するのはよくない前例となる｣とのコメントを発表した。 ■目標下げる　中国政府もすでに自主規制に動いている。05年の輸出の伸び率の目標を15％と設定し、04年の実績より２０ポイントも低くした。主な理由として「「貿易摩擦の増加」（国家発展委員会）を挙げる。とりわけ繊維製品は、世界貿易機関(WTO)が認めてきた輸入割当制の撤廃で年初から急増が予想されたため、輸出税や輸出許可制度を導入する。　それでも繊維製品の輸入額は１月が前年比35％増と昨年を上回る伸び。貿易全体でも、１～２月は輸入の８．３％増に対し、輸出は36.2％も伸びた。 ■Ｇ７は欠席　中国は過去2回の主要7力国財務相・中央銀行総裁会議（G7)に財務相らが特別参加したが、4月中旬の次回会合は欠席する。国連の安全保障理事会に途上国代表の増加を求める中国にとって、先進国の集まるG7への参加は優先議題ではないことに加え、｢人民元改革が進展しないなか、貿易摩擦を抱えた状態で欧米と対面するのを避けるためではないか」（北京の金融関係者）との憶測も呼んでいる。　これまで米中両国は通商や為替問題で本格的な対立を避けてきた。米国は｢北朝鮮の核問題で中国との協調が欠かせない｣、中国は｢主要国との過度の摩擦を避けて平穏な成長を目指す｣という、それぞれの利害を考えてのことだ。中国は今回も対話を通じて摩擦の過熱を抑える方針だが、米議会で強硬論がさらに高まれば、米中関係変容のきっかけになりかねない。

現在の原油高騰は、世界経済大混乱から壮絶な軍事争奪戦に至る天下の大掃除・歴史の総決算となろう

投稿者：不動明王投稿日：2005年 4月10日(日)21時03分47秒

　最近はやたらと原油価格高騰を巡るニュースが多いが、これは様々な複合的要因によるものだ。投機筋の暗躍もあれば、原油産出国の資源枯渇化、設備の老朽化も反映しているものだ。また中国やインドなどの経済成長の著しい発展だ。それに米国経済の好調さだ。また環境対策による規制も関係しているものだ。しかしながら、様々な要因があっても、これらは次第に深刻化し、世界経済をデフレからインフレに大転換させ、経済大混乱から、最後には、世界を軍事力による壮絶な争奪戦へと導き、世界大動乱に至るであろうと懸念するものだ。しかし、これはある意味で、天下の大掃除となって行くものであろう。読売新聞紙２００５年３月１８日付け報道原油高騰続く　米中で需要伸び、、投機も過熱　ＯＰＥＣ、ロシアの増産も限界　石油輸出国機能（ＯＰＥＣ）の増産決定にもかかわらず、原油価格は高騰している。（解説部　三浦潤一）　　エネルギーアナリストの多くが「現在の原油価格の高騰は様々な複合的要因による」（小山堅・日本エネルギー経済研究所総合エネルギー動向分析室長）と見ている。　第一が世界的な需要の強さだ。国際エネルギー機関（ＩＥＡ）によれば、昨年の世界の原油消費量は過去最大の日量8201万バレルで、前年比で273万バレルも増えた。80年代以降では最大の伸びだ。今年は140万バレル増程度に落ち着くと見られていたが、需要は依然旺盛で、今のところ181万バレル増となっている。このうち中国は、昨年の消費量は日量638万バレルで、前年比で15%も伸びたが、今年も昨年並みの高水準が続いている。　アメリカでのガソリン需要の高まりも、原油価格の高騰要因の一つだ。アメリカは世界最大のガソリン消費国だが、最近になり、環境対策などのため、各州政府が独自にガソリンに含まれる硫黄分などの規制を打ち出している。　このため、ある州では売れるガソリンが、別な州では売れないといったことが起きている。「ブティック・ヒューエル（燃料）問題」と呼ばれるが、この融通性の低さが、アメリカでのガソリン需要をより増大させ、ひいては世界的な原油高を引き起こす一因ともなっている。　供給側ではＯＰＥＣ諸国の増産余力はもうほとんど残っていないと見られており、これが逆に市場での先行き供給不足感を招き、価格を押し上げる結果になっている。　また、非ＯＰＥＣ諸国の中で、昨年まで原油を増産して価格高騰を抑える働きをしてきたロシアが、ここに来て、大規模石油企業ユコスの売却問題などの影響で、増産を続けられなくなっている。　実際の需給バランス以外の側面もある。　史上最高値をつけたＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の先物が取引されているニューヨーク・マーカンタイル取引所は、２００３年の実績では１日平均１億２０００万バレルもの取引があった。ＷＴＩの実際の需要は日量70万バレル程度であるため、けた違いに多い投機的な取引が行われている計算になる。しかも取引参加者の多くが、石油会社など実際に石油を必要とする業者ではなく、取引自体によって利益を上げる先物業者だ。　ちなみにマーカンタイル取引所の先物は一昨年11月以降は昨年12月を除き買い越しが続いており、こうした先行きを見越した投報マネーが、需給バランスから離れた所で、原油価格を押し上げている。　このように、複合的な要因が絡むため、市場では「短期間で価格が落ち着く可能性は低い」（小山室長）との観測が一般的だ。

歴史上最大の双子の赤字を抱えて、一体、米国は世界を何処に向かわせようとするのか

投稿者：不動明王投稿日：2005年 4月 8日(金)22時35分56秒

編集済

　米国は、歴史上最大の深刻な双子の赤字を抱えているにも関わらず、その深刻な赤字体質を一向に改善する意志は見られない。最早、解決する方策がなくて、万策尽きたと言うところか、それとも、米国は、本気で世界崩壊を道連れにするつもりなのか、今一つ、米国の真意が図りかねるというものだ。むしろ、米国崩壊で得をする者は一体誰であるのかと、逆に考えていけば何となく、真の背景や因果が見えて来るというものだ。　恐らく、米国を背後で寄生している闇の支配権力が、米国崩壊を画策し、一気に債権を無効にして世界支配を達成していくのではないかと推察するものだ。しかしながら、これは大いなる誤算に終わって失敗していく行くであろう。即ち、米国崩壊から世界支配の意図で進めているはずの謀略が、その内にコントロールを失って、皮肉にも自らも巻き込まれて、崩壊して行くであろうと思われる。これぞ神仕組みによる世界の大掃除で、ノアの洪水というものであろうか。既に静かなる世界崩壊へのシナリオが展開されていると言えよう。もっともこれを回避するのも、当方が提示する世界的な国家プロジェクトに他ならないのだが、世界を救済するのか、世界崩壊の道連れを加速させるのか、両刃の刃であるとも言えよう。産経新聞紙２００５年４月６日付け報道米赤字放置　世界に打撃ＩＭＦ　日欧へ成長努力促す【ワシントン＝気仙英郎】国際通貨基金(IMF)は五日、半年ごとの「世界金融安定報告」をまとめた。この中で、昨年六千億ドル台の史上最高を更新した米経常赤字問題が、「ドル急落や長期金利上昇の深刻なリスクを引き起こしかねない」お強い懸念を示した。その上で、世界の金融市場の安定には「日本や欧州にも経済成長に向けた一段の努力が必要で、中国の人民元は柔軟な変動相場制への移行を進める必要がある」と指摘した。　報告書はまず、世界経済について「持続的な成長によって、国際金融システムの安定性が拡大してきた」と指摘。しかし、その一方で、大きなリスク要因として米国の経常赤字を挙げ、米国が経常赤字の削減に本腰を入れない場合、中国や日本などアジア各国の中央銀行にドル離れの動きが広がり、ドル急落や米金利上昇が起きる可能性が強まると懸念を表明した。　さらに「ドル相場の急激な下落や原油高腰が今後のインフレ圧力を強める結果、長期金利が上昇する」と指摘。世界経済のグローバル化で、米経常赤字削減を為替相場調整だけに頼ることは難しく、｢日欧が対米輸出主導の経済成長から脱皮し、国内投資や輸入を通じて成長する経済構造に変える必要がある」と強調している。　米国の経常赤字に代表される世界経済の不均衝問題は、今月十六、十七日のＩＭＦや世界銀行の会合にあわせて開かれる先進七力国財務相・中央銀行総裁会談の場で取り上げられる見通しだ。　ただ、米財務省スポークスマンは四日、Ｇ７で「為替問題は大きな議論になうない」との見解を表明。スノー財務長官も同日、｢経常赤字は米国と日欧との経済成長格差を反映したものだ」と述べており、Ｇ７の場で米国の経常赤字リスクを強調する論議が強まった場合には米国が抵抗する場面も予想される。中国は不参加次回Ｇ７【ワシントン＝時事】米財務省スポークスマンは五日、中国が今月下旬にワシントンで開催される先進七カ国財務相・中央銀行総裁会議（Ｇ７）にゲストとして参加しないことを明らかにした。中国は昨年十月のワシントンＧ７にゲストとして始めて出席し、今二月のロンドンＧ７にも参加していた。

日本の中東原油運搬ルート（シーレーン）は、中国海軍により切断される恐れが高いだろう

投稿者：不動明王投稿日：2005年 4月 7日(木)00時26分6秒

　既に、米中戦争、日中戦争が始まったと見てよいであろう。中国は、それを前提にして、着々と準備を整えているようだ。その予兆を示すのが、中国による日本のシーレーン切断に向けたパキスタンでの軍港建設であろう。ここでも、中近東情勢とと北東アジア情勢が緊密に結び付いてくると言うことだ。これは実に中近東が世界最大の原油供給基地という地政学的見地からだ。日本は巨大なシーレーンを有しているにも関わらず、余りにも、その防衛意識が低い、と言うよりも殆ど関心すら払っていない。一体、海上原油輸送ルート（シーレーン）が切断、破断されたら、どうするつもりなのか。もっとも、これぐらいの国家非常事態が来なければ、国民意識も変革しないであろう。産経新聞紙２００５年４月５日付け報道パキスタンで中国援助の港完成石油・軍事の要衝高まる海軍の存在感【北京＝野口東秀】今年に入りパキスタン南西部のグワダルに新しい港が完成した。西の果てにある小さな漁村を港湾の要衝に変貌させたのは中国だ。中国の狙いを探った。 ■エネルギー需要　二〇〇二年三月、グワダル港建設工事の起工式。そこに呉邦国副首相(当時)の姿があった。　電力供給すら隣国のイラン頼りという辺境に呉副首相が足を踏み入れたのはなぜか。中国紙などによると、総工費十五億ドルのうち第一期工事の二億五千万ドルの八割を中国が負担。技術者を含む五百人の中国人を派遣したのは｢グワダル港を掌中にすれば中国の利益｣(国際先駆導報)との思惑からだ。　エネルギー需要の高まる中国が中東原油の拠点ペルシャ導入リ口のホルムズ海峡からわずか四百キロのグワダルに高い関心を寄せたのは当然だった。　中央アジアの天然ガス産出大国トルクメニスタンからアフガニスタンを通りグワダル港に抜ける全長約千六百百キロの天然ガスパイプライン建設構想に加え、アゼルバイジャンのバクーからアフガンを経由しグワダル港に抜ける石袖パイプラインルートの建設構想も浮上。大国の資源戦略と重なりクワダルは重要な位置を占めることになる。　主導袖を握ろうとしたのは米国だったが、｢米軍のサウジアフビア駐留などにイスラム諸国の反発もあり、米国が開発権を得るのは無理な政治状況だった｣（北京の軍事筋）とされる。 ■シーレーン防衛　グワダルは旧ソ連がアフガンに侵攻していた冷戦当時、｢米海軍が寄港地として開発に関心を示した｣（専門家）港だった。水深も深く、軍事的意味もにじむ。中国海軍艦艇の寄港の可能性だ。　周辺海域における米、インド両国海軍の動向を監視できることも考えられ、｢中国海軍の存在感は高まることになる。中国の目が光っているという前提で米軍が動かざるをえなくなる｣(西側軍事筋)。　同筋などによると(中国は経済支援の見返りにインド洋ベンガル湾からマラッカ海峡に抜ける要であるミャンマーの大小二つのココ島などに逓信施設を構築。空母を保有するインド軍の信号傍受や海上交通の監視が可能だ。　パキスタン、ミャンマーに共通するのは軍事政権に対して米国が距離を置いた間隙をついて中国が急接近したことだ。　　「台湾有事の際、米国が中国の石油輸送ルートを断つ可能性もある｣(中国の専門家)との見解は軍事常識。将来への布石として中国は海軍増強を図る一方、需要な戦略拠点となる外国の港湾施設に資金を投入、シーレーン防衛に努めることが予想される。

日本は世界有数の資源・エネルギー立国に大変貌することが可能だが、時間は後３年でしかない

投稿者：不動明王投稿日：2005年 4月 6日(水)00時27分59秒

　日本を世界有数の資源エネルギー立国へ大変貌させる一大国家プロジェクトの提言であります。しかしながら、嫉妬や妬みが多く、疑心暗鬼に囚われて行きやすい日本人の国民性では理解されることは不可能であるのは確かです。恐らく、挑戦的な米国当たりが関心を有してくるものかと思います。日本人の国民性は、いざ火が付けば暴走するものですが、なかなか火が付くまでが、実に狡猾で巧妙な様子伺いの猜疑心が旺盛のようです。これが横並び思考の集団主義を形成しているものでしょう。自ら思考する創造性が大きく欠如しているものでしょう。　まずは出る杭を打つの国民性の変革が必至であり、そして知的所有権の重視を図るべく行政改革も必至であります。これは既に第２章の「新しい創造立国を目指して」で展開しておりますが、殆どの政治家や所轄官庁の経済産業省や特許庁も全く無関心のようです。肝腎の国民性の変革にはなっていない法制度が氾濫しているものであり、これでは何も変わりません。要するに意識変革が行政側にも、国民側にも求められているものです。　新しい技術や思想に対して、余りにも日本は、嫉妬や妬みで潰しに掛かることが殆どであり、実に後進国的な国民性であります。そもそも出る杭を打つがとんでもないものであり、創造立国を目指し、新しい技術を発掘し育成し成長させていかねばならないのに、行政自らが既得権益と癒着して、また近視眼的な明きメクラの余り、これまでどれだけの優秀な技術を潰してきたか解りません。技術だけのみならず、人材も、日本は嫉妬・妬みで排斥し否定し抹殺してきたものであり、今や、国家衰退の瀬戸際にまで来たようです。　当方は提唱する資源・エネルギー立国への提言も、殆ど無視されてきておりますが、今や原油や素材などの価格高騰や、資源の枯渇化を受けて、再度、世に公表して訴えていく必要性を痛感しております。これも今や日本国政府や日本人に対するものよりも、世界に対して訴えていくつもりです。案外、米国当たりが多大な関心を示していくものと思っております。　そしてこれに聖心先生の紹介と、古代からの宗教改革を便乗させていくつもりです。資源・エネルギーに関するものも、実に数千年来の技術革新であり，また聖心先生に関するものも、実に数千年来の歴史的大偉業に関するものであり、どちらも理解し難いものであることは共通しているものですが、共に、歴史的大動乱の到来の環境でこそ関心を集め理解されていくものと思います。今正にその時機到来の感が致します。最早、両者を無視していけば、世界の難局を打開することは不可能に陥っていくものと思います。　ただ、日本が外国勢力に支配され管理されたりすると、聖心先生のことも普及し宣伝することは不可能になることでしょうし、日本の命運は尽きるでしょう。この時期は後３年でしかありません。即ち、２００８年頃に、日本は国債の大量償還を迎えていく中で、その実行が不可能に陥って国家破産し、ＩＭＦ管理に至る危険性があります。恐らく、その頃には、国家財政上の破綻に加えて、原油高騰による貿易上の破綻と、国際競争力喪失、外資系の支配占領による技術戦争の敗退が拍車を掛けて、これらが複雑に絡み合って国家破産への転落が必至となって来るものと思います。それ故に、残された時間は、実に２００８年までの後３年ということです。

いわゆるアレですね

投稿者：豊松投稿日：2005年 2月25日(金)20時57分49秒

多分、反重力のことでしょう？船井幸雄氏が言うには、宮古島にそれを使って巨石を掘る老人がいるらしいですよ。本当か嘘かはわかりませんが（笑）

↓．某案件とは、「犬も歩けば棒に当たる」の気長い根性で探査して下さい

投稿者：不動明王投稿日：2005年 2月24日(木)23時27分7秒

　某案件とは、当ＨＰにも紹介していたものですが、色々と差し障りがあって、第４，５章の記載を削除したものですが、第８章などの某所を始め、当掲示板の某財団への投稿文や冒頭でも何となく紹介しております。気長に探査・捜索して下さい。実に数千年の文明の歴史を転換し、国民意識、文明史を根底から大変革するものであり、この意味では実に、古代インドの釈尊以来、２５００年ぶりに仏身顛化の歴史的大偉業の達成を成し遂げられた聖心先生と同じような性質を有するものです。それ故に、まともに行ったら、全く理解も評価も関心もない聖心先生の件でありますが、不思議と歴史的某案件の浮上と共に、それに便乗していくことになるだろうと申されたのでした。　某案件に対しては、目下のところは、疑心暗鬼により無関心、無感動、無気力が災いして、誰も見向きも致しません。何の関心もなく、関心があっても行動に移すこともなく、行動に移したとしても、単なる打算や売名、利欲の個人的なものでしかありません。しかしながら、某案件は、一旦火が付けば、大いに関心を呼んで世界的に普及していくものと確信しているものですが、他方の聖心先生の説かれる「真仰の実践」に関しては、皆が猛反対するものであります。むしろ、皆が猛反対するからこそ、自らの邪悪な想念波動が、自らに跳ね返っていき、その結果、天罰、天誅が下って、総懺悔するか一掃廃絶に至るものであろうかと思います。もっとも、聖心先生に代わって当方が代理して説法するものでありますから、余計に猛反発してくるものでしょう。それ故に、聖心先生も「ボクと心が一つになれば、日本の改革は可能だ」と申されていたのでしょう。　実に某案件も聖心先生の場合も、全く常識を超越した理解を要求されるという点では共通しているものであります。当方も果たして如何なる方法により、歴史の表舞台に登場出来るのかと思っておりますが、某案件の浮上と共に便乗していくことになるだろうという聖心先生のご指摘を、千載一遇の機会と捉えて、実に数千年来の大改革を期しているものです。単に表面化して受け入れられれば良いというものではなく、衰退、破綻、崩壊を伴って国民意識の変革に繋げて行くことが大切であり、また闇の世界支配権力側にも崩壊と総懺悔をもたらして、その後に理解し協力するように仕向けていくことが必須となるものです。　正に時代環境を適切に把握し、時期到来を逃さないように、さりとて、早過ぎもせず、遅過ぎもせず、急いては事をし損じないようにして、行くことが大切となってくるものです。特に最近の国内外の諸情勢を観察しておりますと、ようやく、天下の大掃除に併せて、天下分け目の大勝負を仕掛けていく時期が来たのかなと言う思いを新たに致します。既に数何通も発想して、社会の上層部の邪悪な想念波動を解体せしめており、目下はＨＰを通じて、下層部の一般大衆の邪念波動を一掃しているものです。これぞ神が与えた壮大なる試練であり、多くの者が気付かないように進展していく神仕組みとも言えるものでしょう。それ故にこそ、数千年来の人類の文明史の総決算と指摘しているものです。　実にこの世は邪悪な想念波動が充満し氾濫し乱舞する魔界、魔海であり、これらの邪悪魔との壮絶な戦いでもあり、今や次第に一掃し廃絶されながらも、当方自身にも可成りの攻撃を受けているのも確かであります。かつて、聖心先生は、「もう危険だから絶対に宣伝してはいけない」とも申されておりましたが、数年前から、聖心先生亡き後に、先生の数万から数十万とも言える多数の御眷属達と共に、再度、身命を賭して挑戦を始めたものです。国民が知らずの内に展開しているもので、実に、肉を切らせて骨を切るの壮絶な戦いとなっているものです。なお、日本の失われた１０年乃至１５年間も、実に聖心先生を排斥して来た結果であり、その日本全体の衰滅・衰退現象こそ、聖心先生が浮上する因果関係となっているものに他なりません。崩壊しなければ解らないとは、実に皮肉なものとしか言い様がありません。

某案件とは

投稿者：豊松投稿日：2005年 2月23日(水)03時32分46秒

某案件とはどれのことですか？このＨＰにはないことですか？

以上は、新着順21番目から40番目までの記事です。

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